ミスマガに対抗！「グラビアJAPAN」グランプリが決定

週刊ヤングジャンプと週刊プレイボーイがミスマガに対抗し、日本一カワイイ女の子を決めようと行った2誌合同企画「グラビア JAPAN」のグランプリ発表会が行われ、グランプリ、準グランプリの5人が白い水着姿で登場。ウォーキングを披露し、受賞の喜びを語った。

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約1200人の応募者の中から見事グランプリに輝いたのは、松岡音々さん（21歳）。細くて長い足が印象的な彼女のチャームポイントは“首のホクロ”だそう。将来の夢は女優になることだという彼女は「ここに立てることがすごくウレシイです。写真集が出せるように頑張りたい」と喜びを語った。そして、「白帯ですけど…」と言いつつも、特技だという空手の蹴りを披露。お世辞にもキレ味がいいとキックとは言えなかったが、お茶目な笑顔で報道陣に魅力を振りまいた。

ほかに準グランプリは最年少の蒼井 凛さん（13歳）、清水ゆう子さん（20歳）、清野菜名さん（14歳）、滝川 綾さん（22歳）の4人。また、会場には人気グラビアアイドルの杉本有美さんも駆けつけ、彼女達にエールを贈った。

今回のグランプリは、一般公募者約1200人の中から約100人を選出。その後カメラ審査でさらに16人に絞込み、Yahoo！JAPANでのブログ更新やニコニコ動画で動画を配信。これらのアクセス数や動画再生数、オフィシャルサイトやハガキでの投票により60万票を越える総投票数から選ばれた。

まだまだ“原石”な彼女達だが、未来のグラビアアイドルとなるのか。フレッシュな魅力が光る彼女達の今後の活躍に期待したい。【東京ウォーカー】

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カテキン入り＆緑茶風味のコカ・コーラが登場！

ビタミン入りや乳酸菌入りなど、最近続々と登場する「機能性飲料」だが、今回、コカ・コーラから6/8（月）に発売となる新作は、なんと“緑茶風味”だという。

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「コカ・コーラ プラス カテキン」（147円・500ml）と名付けられたこの新商品は、その名の通りカテキン入り。緑茶フレーバーを配合するという、なんとも意外な組み合わせなのだ。

清涼飲料水を通じて、手軽に栄養素や健康成分を摂取するという独自の価値を提案するというが、やっぱり気になるのはそのお味。コーラとお茶のブレンドってどんな感じ？　コーラ好きの記者はさっそく試飲してみた。

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一口飲んだだけだと“いつものコーラ”だが、二口目になると、緑茶の味がほのかに感じられる。しかも、飲んだ後にはカテキン特有の苦味が少し残るから、なんとも不思議。コーラの甘く爽やかな味わいは失われることなく、うまく緑茶と調和しており、スッキリ感が増した感じ。しかも、カロリーゼロ、保存料不使用というのもうれしいところだ。

アメリカと日本の“国民的飲み物”の融合した「コカ・コーラ プラス カテキン」。「健康的でスタイリッシュに毎日を過ごすための、ちょっとした“plus”をくれるブランド」をコンセプトにした「コカ・コーラ プラス」シリーズの第二弾として、前回の「ノーカロリー コカ・コーラ プラスビタミン」に続き、多くの話題を集めそうだ。　【東京ウォーカー】

大橋のぞみ、テレフォンショッキングに出演

フジテレビ系の連続ドラマ「白い春」に出演している子役女優・大橋のぞみ（９）が５日、「笑っていいとも！」のテレフォンショッキングに生出演した。４日に出演した阿部寛（４４）の紹介で出演。大橋は自分の身長の２倍ほどのポスターを持って登場し観客からかわいいと歓声があがった。

　司会のタモリ（６３）とは小学校の話で盛り上がったが、木曜日と金曜日にしか行っていないと衝撃発言で周囲を驚かせ、大ヒット映画「崖の上のポニョ」の主題歌で歌手デビュー以来続いている超多忙ぶりがわかった。

　好きな給食はデザートの「ゼリー」と「サラダ」が好きなことも発言。『将来の夢は？』とタモリに尋ねられると、女優や歌手と答えると思っていた周囲の予想と反して「保育園の先生」と答えタモリらを驚かせていた。

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　大橋はお友達紹介で「崖の上のポニョ」の主題歌で共演した藤岡藤巻に電話し出演の承諾を得た。

追加経済対策 補正予算案を国会提出

政府は２７日午前の臨時閣議で、新たな追加経済対策の裏付けとなる平成２１年度補正予算案を閣議決定し、国会に提出した。一般会計総額は１３兆９２５６億円で、１００年に１度といわれる経済危機の克服に向けて大盤振る舞いの財政支出となった。当初予算と補正を合わせた２１年度の一般会計総額は１０２兆４７３６億円で過去最大となる。

　補正予算案は、追加経済対策関係経費に１４兆６９８７億円を計上。財源に２１年度当初予算に盛り込んだ予備費１兆円から８５００億円を取り崩し、埋蔵金と呼ばれる財政投融資特別会計の積立金から３兆１０００億円を繰り入れる。

　また、財源不足を補うため１０兆８１９０億円の国債を追加発行。当初予算と合わせた２１年度の新規国債発行額は４４兆１１３０億円で過去最大となる。歳入に占める税収の比率は過去最低の４５％に低下し、借金依存度がさらに高まることになる。

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　追加経済対策では、再就職支援など「雇用対策」に１兆２６９８億円、中小や大手企業の資金繰り支援など「金融対策」に２兆９６５９億円、太陽光発電導入や低燃費車普及など「低炭素革命」に１兆５７７５億円を計上した。

北朝鮮制裁、米が資産凍結の対象リスト…安保理委に提出へ

【ニューヨーク＝白川義和】北朝鮮のミサイル発射を非難し、国連安全保障理事会の制裁決議徹底を求める議長声明採択を受け、米国が近く安保理の制裁委員会に提出する北朝鮮企業の資産凍結対象リストが１４日、明らかになった。

　弾道ミサイル関連の取引を担う貿易会社や金融機関の計１１社を挙げており、制裁委は２４日までに対象企業を指定し、国連加盟国に制裁措置の徹底を促す。

　２００６年の北朝鮮の核実験を受けて採択された安保理決議１７１８は、核・ミサイル開発に関連する企業の資産凍結を定めているが、具体的な対象は指定していなかった。１３日に採択された議長声明は、今月中に制裁対象リストを作成する方針を示しており、日米などのリストを基に制裁委で安保理の各理事国が討議する。

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　読売新聞が入手した米国のリストは、１１社の筆頭に「朝鮮鉱業開発貿易会社」を挙げている。同社が北朝鮮の「主要武器取引業者」で、弾道ミサイル関連の物資・設備輸出の中心になっているとし、複数の国の事務所を通じて武器売却を推進していると指摘した。防衛複合企業体の「朝鮮リョンボン総合会社」もリストに含めており、同社は軍需物資の獲得や、軍事関連物資の売却支援を専門に行っていると説明している。

　金融機関で唯一リストに入っているのは「端川(タンチョン)商業銀行」。弾道ミサイルや通常兵器の取引決済を担い、前身の「蒼光(チャングァン)信用銀行」は１９８０年代後半から、中東やアフリカへの武器売却の利益を集めてきたとしている。米側は、こうした売却益が北朝鮮の兵器開発や武器購入の財源になっていると指摘している。

　朝鮮鉱業開発貿易会社と朝鮮リョンボン総合会社の子会社計８社もリストに含まれた。

　制裁委の決定は全会一致が原則で、制裁対象企業を決定できなかった場合は、安保理が３０日までに指定を終える。確定したリストは決議１７１８の関連文書となり、国連加盟国は対象企業への制裁履行が義務付けられる。

　すでに日本と米国は、これら１１社に独自の金融制裁を行っているが、北朝鮮に最も影響力がある中国は制裁を限定的にとどめており、全体の効果は不十分だ。今回、安保理がリストを作成しても、制裁履行は各国の意思に委ねられるため、実効性を疑問視する見方も強い。